鍼灸師の給料は？月収、賞与（ボーナス）年収などを調査

今回の 教えてグッピー鍼灸師 では、鍼灸師の年収や月給、初任給、賞与、手当などについて見ていきます。鍼灸師の給料についての公式の統計情報はありません。そこで2つの統計情報にもとづき、鍼灸師の給料を解説します。

主に（1）東洋療法学校協会によるアンケート調査（以下、協会アンケート）および（2）厚生労働省の賃金構造基本統計調査の情報を紹介します。

2つの情報はいずれも鍼灸師のみの情報ではなく、ほかの関連する職業を含めた統計になっています。加えて、調査対象者や調査規模などの調査手法などが異なっているため、集計結果にも違いがあることにご留意ください。

令和5年度の賃金構造基本統計調査によると、鍼灸師の給料相場は以下のようになっています。

鍼灸師の初任給

賃金構造基本統計調査によれば鍼灸師の初任給は、月給で約22万5,700円、年収では273万8,200円になります。協会アンケートでは初任給についての情報はありません。

鍼灸師の月収

賃金構造基本統計調査によれば月収は31万8,500円です。協会アンケートによれば、鍼灸師の月給は19万2,000円が相場のようです。ただし、勤務時間や開業状況などさまざまな回答者の平均月収となります。実際のところは就業状況によって金額に差があり、たとえば、あん摩マッサージ指圧師およびはり・きゅう・柔道整復師など複数の分野で施設開設しているグループでは平均月収が27万6,000円となります。

求人の中には月収50万円を超える募集もあります。鍼灸師の給与体系では完全歩合制を採用するケースもあり、こうした条件を選べる施設もあります。歩合制とはいわゆる成果報酬型で、仕事の成果や売り上げに応じて給与が支払われる仕組みです。毎月決まった給与額ではなく、毎月給与額が変動します。求人を確認する際は、給与体系についても確認するとよいでしょう。

年齢層別の月収

鍼灸師の月収は年齢によってどのように変化するのでしょうか。

月間の労働時間がおよそ160時間の常勤就業者を調査した賃金構造基本統計調査では、20代〜40代までゆるやかに上昇し55歳～59歳で収入のピークを迎える結果になっています。

協会アンケートとは集計方法が異なるため、金額や分布が異なります。

また以下の図は、協会アンケートにもとづく年齢層別の平均月収です。アンケート回答者の勤務時間や施設開設状況はさまざまです。

21〜39歳では20万円以上で、40〜49歳で18万6,000円です。50歳以上では大きく収入が下がり、12万9,000円となっています。

施設開設者と被雇用者の月収分布

鍼灸師は医療行為ではないため自分一人で施術ができることから、独立して施術所を開設する人が多いという特徴があります。厚生労働省のホームページでは鍼灸師の63.3％が、東洋療法学校協会のアンケート回答者の32.6％が開業やフリーランスなどの形態で働いているようです。

以下のグラフは、施設開設者と被雇用者（一般的な従業員）の月収を比較したものです。この結果によれば、施設開設者の39.4％は月収10万円以下と答えている一方、月収30万円以上の割合も被雇用者と比べ多いことがわかります。

個人事業主や法人といった事業形態にもよると思いますが、一般的には独立開業したほうが働き方・業務時間などが多様なため、収入もそれなりの幅があると言えます。またこのアンケートでは勤務形態や勤務時間に関する情報はなく、パートやアルバイトも含まれていると考えられます。

施設規模別の年収

一般的には大きな組織になるほど給与が高くなる傾向にあります。賃金構造基本統計調査によれば、比較的小規模な施設に比べて、施設規模が1,000人を超えるほど高い傾向にあるようです。

鍼灸師の年収

賃金構造基本統計調査によれば、鍼灸師の平均年収は約 459 万2,600 円となっています。協会アンケートでは、年収に関する情報はありませんでした。

鍼灸師の賞与・ボーナス

賃金構造基本統計調査によれば、鍼灸師の賞与は約 77 万 600 円です。協会アンケートでは、年収に関する情報はありませんでした。

鍼灸師の時給

賃金構造基本統計調査によれば、鍼灸師の時給は約1,645円です。またGUPPYの募集では1,200〜1,600円の求人が多い傾向があります。

公務員の給与

鍼灸師では、公務員の求人は多くはありません。国公立の特別支援学校や国立障害者リハビリテーションセンターなどで教育者としての求人などがあります。その場合は国家公務員の給与規定が適用されます。

手当・福利厚生

鍼灸マッサージサービスを提供している企業などでは社会保険が完備（社保完）されており、通勤手当、残業手当のほか、家賃補助などの住宅手当、役職手当などがつく場合があります。こうした手当は勤務先によって異なりますので、十分に確認する必要があります。また非常勤の場合は会社の社会保険がなかったり、個人で加入したりすることもあります。独立している場合は一般的な意味での手当や福利厚生の概念なく、任意で加入することになります。