薬剤師の年収 2026年版：公務員の給料、ボーナス、初任給、時給を徹底解説

薬剤師の給料について、2026年公開の厚労省のデータでは、平均年収が566万7,900円、月給は各種手当込みで39万8,700円、賞与・ボーナスは88万3,500円です（※平均経験年数8.6年、平均年齢40.1歳）。

初年度の年収は380万円程度で、そこから50代にかけて600～700万円まで増加していきます。

アルバイトやパートの時給の平均は2,540円で、高い水準です。

この記事では、年齢別・職場別の年収、月給、時給、ボーナス（賞与）などの詳細を詳しく解説します。

薬剤師の年収

薬剤師の平均年収は566万7,900円（2025年、10人以上の組織）で、過去10年を見ると500万円台後半で推移しています。規模別に見ると従業員が10〜99人規模の職場で平均年収が最も高く、1,000人以上の事業所でも同水準の給与を維持しています。

年齢別

薬剤師の年収を年齢別でみると、20代後半から40代後半にかけて上昇し、以降はやや緩やかになる傾向があります。「25〜29歳」で494万7,600円、「30〜34歳」で533万1,900円、「35〜39歳」で598万円と着実に上がり、「45〜49歳」で675万8,400円となっています。

規模別

薬剤師の平均年収を勤務先の規模別にみると、5〜9人規模の事業所が820万800円と最も高く、10〜99人規模が586万7,500円、1,000人以上の大規模事業所が564万9,000円、100〜999人規模が562万7,100円となっています。

平均年収の推移

薬剤師の平均年収は、2006年から2024年の18年間で、最高が2024年の599万3,200円、最低が2006年の496万5,600円です。

薬剤師の初任給

薬剤師の平均初任給（勤務経験0年の平均給与）は、20〜24歳で32万7,300円です。賞与を含めた年収では396万100円です。また、25〜29歳では、月給が32万7,600円、賞与を含めた年収換算額が403万700円となっています。

公務員として働く薬剤師の給与

地方公務員として、公立の病院などで働く薬剤師の給与は、自治体によって異なります。

平均をみると、全ての手当を含めた給与月額合計は38万5,489円（薬剤師・医療技術職区分）です。看護・保健職（給与月額合計：38万0,048円）と同程度の金額で、民間の薬剤師の平均月給額40万7,000円とも大きな差はありません。

公立病院などで薬剤師として働く以外に、地方行政機関などで衛生業務・衛生施策立案に携わる公務員薬剤師もいます。また、薬系技術職と呼ばれる職務や麻薬取締官として国家公務員として活躍する形もあります。これらの職種は必ずしも薬剤師資格が必要のない職種で、行政職として医療職とは別の俸給表によって給与が規程されています。

ボーナス・賞与

薬剤師の賞与やボーナスは、平均で88万3,500円です（従業員が10人以上いる組織）。規模別にみると、5〜9人規模の事業所では56万1,600円、10〜99人規模で55万1,500円、100〜999人規模で90万8,700円、1,000人以上の事業所では94万200円となっています。

薬剤師の月給

薬剤師の月給は、平均で39万8,700円（10人以上の組織の平均）です。

この中には時間外勤務などの諸手当が含まれており、そこから所得税や社会保険料などを差し引いた金額が手取りとして支給されます。調査対象者の平均年齢は40.1歳、平均勤続年数は8.6年で、40代のモデルケースといえるでしょう。

事業規模別にみると、10〜99人規模の事業所が最も高く、100〜999人・1,000人以上の大規模事業所はほぼ同水準となっています。一方で5〜9人規模では平均年齢・勤続年数が高く、月給が高い傾向がみられます。

薬剤師の時給

薬剤師の時給の平均は、2,540円です（10人以上の事業所）。

企業規模別では、10〜99人で2,601円、100〜999人で2,437円、1,000人以上で2,573円となっています。

おおむね2,000円台中盤から後半が相場といえます。

勤務先別：累積年収（生涯年収）

以下の表は、薬剤師の累積収入を表したグラフです。薬局勤務と病院勤務における累積収入を、常勤、非常勤とでまとめています。

参考資料： 薬剤師の偏在への対応策（厚生労働省）

手当・福利厚生

薬局や病院などに勤務する薬剤師には、月々の給与とは別に社会保険や通勤手当などの福利厚生が支給されます。一般的には「法定福利」と呼ばれる健康保険や厚生年金、雇用保険、労災保険、介護保険などは、事業者に必ず一定の負担があります。

法定福利以外の手当・制度として、住宅手当や通勤手当、有給休暇、出産・育児休暇などもあります。また、日本薬剤師会の正会員であることを条件に加入できる「薬剤師賠償責任保険」など、薬剤師ならではの保険加入が整備されている職場もあります。

大規模の薬局チェーンや医療法人は福利厚生が充実していることが多く、前記のものに加え、独自の休暇制度や保養施設や教育機関、さらに人間ドックや予防接種の費用補助など健康維持関連の諸制度が整備されている事例も見られます。